ドメインを変更する場合
社名の変更などで、ドメインそのものを変えることがあります。移管とは違い、影響が大きい作業です。
アドレスがすべて変わるため、転送の設定が必須です。旧ドメインは長く保持し、告知も計画的に行います。
移管との違い
ドメイン変更は、使うドメイン名そのものを別のものに変えることです。管理業者を変える移管とは、影響の大きさがまったく違います。
サイトのアドレス、メールアドレス、外部に知らせている情報のすべてが変わります。訪問者や取引先にも影響するため、計画的に進める必要があります。
ドメイン変更は住所の変更です。関係するすべてに影響します。
変更する理由
ドメイン変更を行うのは、次のような場面です。どれも避けられない事情によるものが多くなります。
- 社名やサービス名が変わった
- 事業を統合した、分割した
- 長く覚えにくいドメインを短くしたい
- 現在のドメインを手放す必要が生じた
手間が大きいため、明確な理由がない限りは変更しないほうが無難です。
影響する範囲
影響は、サイトだけにとどまりません。次のすべてを確認します。
サイトのアドレス、メールアドレス、名刺や印刷物、他のサイトからのリンク、地図や登録サービスの情報、社内の資料や文書などです。
これらを一覧にして、いつ誰が更新するかを決めます。サイトの作業だけに注目すると、周辺の更新が漏れます。
検索での評価
ドメインが変わると、検索での評価は自動的には引き継がれません。転送を正しく設定することで、時間をかけて引き継がれます。
一時的に検索からの流入が減ることは避けられません。数週間から数か月かけて回復していきます。
転送を設定しないと、評価はまったく引き継がれません。旧ドメインのページは検索結果から消え、新しいドメインは一から評価されます。
転送の設定
旧ドメインのすべてのページから、新ドメインの対応するページへ転送します。トップページへまとめて送るのではなく、同じ内容のページへ個別に送るのが基本です。
ページ数が多い場合は、規則性のある部分をまとめて処理します。アドレスの形式が同じであれば、一括で変換できます。
転送の設定には、旧ドメインとそのサーバーが必要です。すぐに解約しないよう注意します。
旧ドメインを保持する
転送を維持するため、旧ドメインの契約は続けます。最低でも1年、できれば数年は保持します。
手放すと、第三者が取得できる状態になります。以前のサイトを知っている人が、まったく別の内容を見ることになります。
保持の費用は年間の更新料だけです。転送を維持する価値と比べて判断します。
メールアドレスの切り替え
メールアドレスも変わるため、取引先への連絡が必要です。切り替えの時期を決めて案内します。
一定期間は、旧アドレスでも受信できる状態にします。急に届かなくなると、連絡が途切れます。
署名や自動返信で、新しいアドレスを案内する方法も有効です。やり取りの中で自然に伝わります。
告知の計画
訪問者と取引先への告知を計画します。いつから変わるか、旧アドレスはいつまで使えるかを伝えます。
サイト上での告知は、変更の前後どちらにも出します。前には予告として、後には案内として表示します。
印刷物の差し替えには時間がかかります。早めに手配を始めます。
作業の順番
新ドメインでサイトを公開できる状態にしてから、切り替えます。準備ができていない段階で告知すると、混乱します。
順番としては、新ドメインの取得、サイトの準備、転送の設定、告知、旧ドメインの保持という流れです。
各段階の担当と期限を決め、記録に残します。関わる範囲が広いため、管理しないと抜けが出ます。
新旧を並行して運用する期間
切り替えの直後は、旧ドメインと新ドメインの両方が動いている状態になります。この期間をどう扱うかを決めます。
サイトは転送で新しい側へ送りますが、メールは一定期間どちらでも受け取れるようにすると安全です。取引先の切り替えには時間がかかります。
並行する期間を決め、いつ旧側を止めるかを関係者に伝えます。期限があると、切り替えが進みます。
作業の記録を残す
ドメイン変更は関わる範囲が広く、後から確認が必要になります。何をいつ変更したかを記録します。
印刷物や外部サービスの更新状況も記録します。まだ古いアドレスが残っている箇所が分かります。
この記録は、転送をいつまで維持するかの判断にも使えます。更新が済んでいない箇所が多いうちは、転送を続けます。
まとめ
ドメイン変更はサイト以外にも広く影響します。ページごとの転送を設定し、旧ドメインを数年保持して、印刷物や取引先への告知も計画的に進めます。